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東陶機器株式会社

国内最大手の住宅設備機器メーカーが、TeradataのCRMソリューションによるデータベース・マーケティングを実践

背景
近年の住宅市場では新築需要が減少し、リフォーム需要が伸びています。リフォームでの商品選定には顧客の意向が強く反映されるため、メーカーにとっては、顧客への商品価値伝達の成否が需要獲得の鍵となります。
目標
同社は、顧客の住宅ライフサイクル(新築〜リフォーム)に応じた、ONE TO ONEコミュニケーションによる商品価値訴求+生涯顧客化をねらい、顧客データベースを中心とするTeradataのソリューションを採用しました。
結果
Teradataのソリューションを活かした具体的な活動として、同社は顧客データベースの情報に基づいて、ショールームを軸とするリフォーム需要喚起のプロモーションを定期的に実施しました。プロモーション施策のトライアルと結果の検証を重ねることによって、顧客の反応率が高い「顧客特性+情報伝達媒体(DM・eメール等)」の組み合わせを発見し、より効果的なプロモーション施策に反映させる素地を整備することができました。

会社概要

同社は、1917年に衛生陶器メーカーとして設立され、常に業界のリーダーとして成長してきました。そして21世紀を迎え、水まわりの設備メーカーから、水まわりの総合サービスによって顧客の要望に応える「生活環境企業」への革新を目指し、3つの計画をスタートさせました。「クリーンタウン計画」節水など地球環境に配慮した商品を通じた生活の提案。「きずな計画」お客様の“困った”を“よかった”に変える商品とサービスの提供を通じた関係づくり。「楽&楽計画」ユニバーサルデザイン採用など高齢化社会を支援する商品の開発。

ソリューション

統合顧客データベース+プロモーション管理

同社の顧客データである「全国80箇所に展開したショールームの来館者データ」、同社の商品に同梱され、顧客から返信される「ご愛用者カード記入データ」、アフターサービスの「修理履歴データ」を統合・一元管理するデータベースと、Teradata CRMソリューション「Relationship Optimizer」によるプロモーション管理。
同社のマーケティング部門は、統合された顧客データを分析し、ショールーム強化の施策立案・仮説検証に活用するとともに、需要喚起プロモーションにおける顧客レスポンスを継続して測定・分析することによって、効果的な「顧客属性(顧客本人および住宅の特性)+プロ モーションメディア(新聞/雑誌広告・ホームページ・DM・eメール等)の組み合わせを見出しています。

品番別販売実績データベース

同社の商品販売実績データを明細単位で蓄積したデータベース。

ショールーム見積実績データベース

同社のショールーム来館者に提示した見積実績を明細単位で蓄積したデータベース。

導入効果

統合された顧客データベースとプロモーション管理ツールの導入により、同社は「お客様志向のマーケティング活動」を展開するための基盤を整備することができました。同社は従来、水まわり設備機器のトップメーカーとしての商品開発力と、商品の施工を担う水道工事店等への商品・部品供給ルートを重視していましたが、市場環境の変化に対応するために「お客様」志向へのアプローチを課題としていました。 同社のマーケティング活動の一例として、商品投入に際して、下記のプロセスループがあります。

  1. 販売見込の予測
    過去の実績データに基づく、顧客の建築用途を明確に意識したターゲットの設定。
  2. プロモーション計画の立案
    マスメディア及びONE TO ONEアプローチによる、メディアをミックスした商品の告知。
  3. ショールームにおける商品価値伝達と顧客情報収集
    ショールーム誘致を軸とする、顧客に商品価値を「見て」「感じて」いただく個別施策と、ショールーム来館者の見積実績・ 顧客属性データの収集。
  4. 仮説の検証
    商品購入者の顧客属性・建築用途データ分析による、計画立案時に採った仮説の検証。

同社はこれまでも、所有する顧客情報に基づく、DMによるイベント告知等の一方向的なアプローチは実施していましたが、商品訴求のプロモーションに対する顧客の反応を測定し、既存の顧客情報と関連づけて分析する情報インフラが不十分だったため、仮説−検証プロセスによる合理的なマーケティング活動を展開できませんでした。 Teradata Relationship Optimizerによる、顧客情報とプロモーション活動の一元管理が、効率的で精度の高いキャンペーン・マーケティングを可能にしたといえます。 また、顧客データベースをPCサーバーから Teradata へ移行したことにより、従来は数日を要していた顧客データの登録・名寄せ処理を当日中に完了できるようになったこと、データ照会のレスポンスが大幅に改善したことも導入の効果として挙げられます。

Teradata を採用した理由

同社がTeradataのCRMソリューションを採用した理由は、Teradataのデータウェアハウス構築実績を重視した結果であると言えます。 同社は1997年に他社の超並列データベースサーバーを導入し、顧客データの収集・蓄積に取り組むとともに、業務サイドにおいても従来の販売チャネル担当とは別の、顧客情報を中心とした、顧客との接点強化をミッションとする新組織(コンタクト営業推進室)を設立して、顧客情報の活用を試行錯誤してきました。 こうした状況の下、2000年に、新たにその後継機種を検討した結果、Teradataへの移行を決定しました。当時の導入目的は、汎用機上で稼動していた大容量データベースの自由検索システム(明細単位の商品販売実績データベース)をより安価なインフラに移行することであり、ベンダーの選定条件は、

  • 大量のデータを処理できること
  • 同社の要件を満たす柔軟なデータ照会・加工が可能なクライアントツールを提示すること

でした。Teradataに移行した商品販売実績データベースは安定した良好なレスポンスを示し、同社は長年の課題であったCRMの中核となる、「ショールーム見積実績データベース」「顧客データベース」をTeradataに構築・移行し、商品情報・ショールーム情報・販売チャネル情報・アフターサービス情報の統合管理を推進しています。 また、同社は顧客に対する商品価値訴求プロモーションにおける仮説−検証支援ツールとしてTeradata Relationship Optimizerを導入し、さらなる顧客情報の活用を目指してデータマイニング支援ツールSPSS/Clementine、Teradata Warehouse Minerを導入する等、顧客情報の分析・活用に力を入れています。 今後の計画として同社は、コールセンターへの問い合わせ履歴データやWEBのアクセスログデータの顧客データベース統合を視野に入れており、顧客へのさらなる接近を図っていきます。


Teradataによるデータベース化とツール導入を契機として、これまでの仮説−検証型のマーケティングを進化させる土台を築くとともに、効果がスピーディーに確認できるようになってきました。現在の仕組みをハード・ソフトを含め、ブラッシュアップさせるTeradataのツール開発・サポートを得て、更なる効果のアップを図っていくつもりです。

東陶機器株式会社
販売推進グループ マーケティング統括本部長
張本邦雄 氏
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